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トラブルなしでアルバイトを辞める手順

この記事を読むのに必要な時間は約 5 分です。

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アルバイトを辞めるときは、だれでも迷いますよね。
辞めることをだれに伝えればいいのか、いつまでに言えばいいのか・・・。

また、伝えるときは電話のほうがいいのか、メールのほうがいいのかなど、さまざまなことが気になるはずです。

ここでは、トラブルなしでアルバイトを辞めるための具体的な手順を解説します。

いつまでに、だれに伝えるべきか

退職については、民法第627条で次のように定められています。

第六百二十七条  当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。

民法 第六百二十七条 より一部引用

つまり、辞めたい日の2週間前に退職の意思を伝えればいいことになります。
期間を定めた雇用の場合はこの限りではありませんが、基本的に「2週間前」と覚えておけばいいでしょう。

ただし、あなたが抜けた後を埋めるにはそれ相応の期間が必要です。
2週間前に退職の意思を伝えられても、後任の人員の確保が難しい場合が多いですし、仮にすぐ後任が決まったとしても、2週間ではまだ実務はそれほどできないので現場が混乱してしまう可能性が高くなります。

それでは現場が困ってしまうので、できるだけ余裕をもって遅くとも1ヶ月前に退職の意思を伝えるのが常識とされています。

また、契約期間が設けられており、契約期間の途中で退職しなければならなくなった場合でも、民法を盾に取って2週間で退職するのは法律上なんら問題ないのですが、いわゆる「後足で砂をかける」ような辞め方はできれば避けたほうがいいでしょう。

また、会社ごとに社則で退職意思を表明する期限を「退職日の1ヶ月前(2ヶ月前)」と定めている場合も多くあります。
その場合は、社則の定めに則って手続きをする必要があります。

ただし、「社則」を自由に閲覧できる環境にない限り、事前に退職の意思表明をしなければならない期限を事前に知ることはなかなか難しいと思います。
その場合は、最低でも1ヶ月前には直属の上司に退職の相談を持ちかけるのが無難です。

退職の意思を伝えるべき相手

退職の意思を伝える相手は多くの場合、直属の上司ということになります。

また、間接的に退職の話が伝わってしまうとトラブルのもとになるため、上司より前に同僚に伝えるのは基本的には控えておきましょう。

退職の意思表明と退職届の提出は別物

退職の意思を直属の上司に口頭で伝えただけでは不十分で、退職の意思表明とは別に退職届を提出しなければいけません。

上司と退職スケジュールや引き継ぎの手順などを相談して今後の段取りを整えたうえで、正式に退職届を提出しましょう。

退職の意思を伝える前に、いきなり退職届を持っていくのはNGです。

この退職届は文書の形式で提出するのが基本で、会社によって所定のフォーマットが用意されている場合もあります。
退職の相談をした際に上司に確認しておきましょう。

対面も電話も嫌……メールで退職を伝えてもOKか?

一般的に、退職は直接口頭で伝えるのが常識だとされています。
退職の意思表明をしてから実際に退職するまでの間に当然様々なやりとりが発生するわけですから、最初はやはり口頭で伝えることを基本と考えましょう。

ただし、人によっては直接口頭で伝えるよりも、メールの文書のほうがうまく退職の意思を伝えられるという場合もあるかもしれません。
また、周囲に気取られることなく意思を伝えることができる、というメリットもあります。

「対面では緊張してしまうけど、メールなら退職の理由を論理的に伝えられる・・・」「周囲の目があって中々直接話しかけにくい」

このような事情がある場合は、メールで退職を切り出してみましょう。

コミュニケーションの手段に本来、優劣などないという意見もありますが、一番大切なのは相手に不快な思いをさせない、ということです。
そのことを念頭に切り出し方を考えましょう。

退職届の理由は「一身上の都合」とだけ書く

文書で正式に届け出る退職届には「一身上の都合」とだけ書いて、具体的な理由は書かないのが通常です。
ただし、上司に相談する際は具体的な退職理由を問いただされる可能性が高いです。

労働法上では、退職理由を具体的に明かす義務についての記載がないため(労働基準法 第二十二条 参照)、退職届けと同じように「一身上の都合でどうしても……」という回答で問題ないでしょう。

上司には「ここだけの話」として切り出すとはいえ、法律的になんら問題がないとしても、相談を持ちかけられた上司の視点に立ってみれば、「一身上の都合……なんだそれは?どんな理由なんだ?」という疑問を抱く可能性が高いです。

なかなか納得してくれない場合は「ここだけの話」として、内密に退職理由を告げるのが穏便に済ませる方法としていいかもしれません。

「退職をしようかどうか考えているのですが」といった曖昧な態度ではなく、「実は○○という事情で退職を希望します」と、毅然とした態度で告げれば上司も納得してくれるはずです。

まとめ

トラブルなしにアルバイトを辞めるには、退職の意思表示のタイミングや告げる相手を前もって把握しておくことが重要です。
また、退職理由は法律上答える義務はありませんが、聞かれた際には、それとなく理由を伝えても良いでしょう。
今回ご紹介した内容を参考にして、自身が不利にならないよう、また上司や企業に出来る限り迷惑をかけないよう、穏便に退職できるように手続きを踏んでください。

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