アルバイトの職歴は履歴書に書く・書かない?書き方やアピール方法
新卒で正社員として就職せずバイトで働いていた場合や、退職後アルバイトで生活していた時、履歴書の職歴にどう記載するべきなのでしょうか。バイト経験は決して無駄ではありませんが、面接の時には不利になることも考えられます。記載するべきかどうかも含めて書き方を知っておきましょう。
【目次】
バイトの職歴は履歴書に書く?書かない?
新卒で正社員として入社できなかった場合や、退職後しばらくバイトで生活していた場合は、そのバイト歴を記入するべきかどうか迷うところです。しかし、バイト経験も立派な職歴のひとつですから、記入しても問題ないでしょう。
バイトという雇用形態を気にする場合もありますが、それよりも採用担当者が気にしているのは求めている人材かどうかです。履歴書では、その人が入社後に会社に貢献してくれるのか、求人とスキルはマッチしているか、また一緒に働きたい人物なのか、といった点を重点的に見ます。そのため、バイトで働いていたことはそれほど気にしなくてもかまいません。
バイト経験を記載するメリット
バイト経験を履歴書に記載する時はコツがあります。たとえば「飲食店でアルバイト」と書くよりも、「飲食店でアルバイトとして勤務。接客、レジ管理、売上管理、新人教育に携わる」と書いてあれば、コミュニケーション力が必要な業務についていたことや、お金に関する管理業務ができることが分かります。バイトでも、こういった具体的な業務経験がアピールポイントになるのです。
また、バイトでも正社員と変わらない業務についていたら、それが実務経験となることがあります。応募要項に「実務経験3年以上」と記載されていた場合、バイトでも正社員と同様の1日8時間程度で3年以上働いていれば、経験年数として認められる可能性が高いでしょう。
上記2つの例のように、具体的な業務経験が書ける場合や、応募条件に見合った経験がある場合は積極的に記載してかまいません。
バイト経験を記載するデメリット
アルバイト経験を履歴書に記載しない方が良いのは、期間が短い場合です。離職期間が3ヶ月未満でその期間だけバイトをしていた場合などは、記入する必要はありません。また、短い期間でバイトを転々とした場合もあまり良い印象をもたれませんので、書かない方が良いでしょう。
面接時に「この期間はなにをしていたのですか」と聞かれる場合がありますので、そのときは「接客のアルバイトをしていました」「○○店でアルバイトをしていました」など、口頭で説明してください。
バイトの職歴を履歴書に書いたほうが良いケース
バイトの職歴を履歴書に書いたほうが良いケースは、以下の2つです。それぞれのケースについて紹介します。
バイトの経験を強みとしてアピールしたい場合
バイトとして働いていた経験が、志望する仕事に活かせるのであればアピールポイントにできます。たとえば、飲食店の従業員に応募する場合、バイトで飲食店における接客経験があれば、知識や経験を持った即戦力として、採用を前向きに検討してもらえるようになります。
また、複数のバイト経験があれば、長期にわたって勤めたバイトを優先して記載することがおすすめです。同じ職場でバイトとして長く働いた経験は、企業に対して好印象を与えることができます。
過去に社会保険に加入していた場合
前職のバイトで社会保険に加入していた場合、職歴へ記入する必要があります。応募先のバイトに採用が決まり、雇用保険の手続きを行った際にバイト歴が分かるためです。
履歴書にバイト歴を記載しておらず、選考段階でも伝えていなかった経歴が後から分かると、虚偽の申告とされトラブルを招くおそれもあります。
また、雇用保険の手続きに関しても、選考段階での申告内容と加入状況との相違により、スムーズにできなくなる可能性も考えられます。これらの事態を防ぐため、社会保険の加入歴は必ず伝えなくてはなりません。
履歴書にバイトの職歴を記入する方法
バイトの職歴は、最終学歴以降のものを記載するのが一般的です。学生時代のバイトは職務経歴ではありませんので、記載しません。卒業後すぐにバイトで暮らしていたなら、それを「学歴・職歴」欄に順番に記載していきましょう。
基本的な書き方
2000年4月 ○○株式会社入社(アルバイト)
○○店で販売・接客に従事
2003年12月 一身上の都合により退職
正社員の職歴と同じように記入して「アルバイト」と記載すれば問題ありません。業務内容が分かるように具体的な職種名を記入すると良いでしょう。
バイトの経験をアピールしたい場合
2000年4月 ○○株式会社入社(アルバイト
○○店で販売・接客に従事
接客のほか、ホールアルバイトの指導やチーフとして売上管理を担当
2003年12月 一身上の都合により退職
基本的な書き方と比べると、「接客のほか…」の一文が追加されています。この方が効果的なアピールとなり、上記の場合なら接客業・販売業の正社員の応募の際にしっかりアピールできます。
なお、履歴書の学歴・職歴欄が少ない場合は、すべて書ききれないかもしれません。その場合は「○○店で○○に従事」など具体的な職種を書いた後、その後ろに「詳細はPR欄に記載」「詳細は職務経歴書に記載」と書き、ほかの欄で詳しく説明しましょう。
また、バイト経験の数が多い場合は、入社年と退職年だけの2行で記載してもかまいません。その場合は職務経歴書で詳しい職歴を説明し、口頭でその旨を補足説明しましょう。
記載する職歴が少ない場合
記載する職歴が極端に少ない場合は、これまで経験した職歴とその業務内容を記載するのがおすすめです。
さまざまな職種を経験していることだけがアピールポイントになるわけではありませんので、これまでの職歴とその業務内容によって、どのような経験ができたのかをアピールするという方法もあります。
少なすぎることがウィークポイントにならないように、業務内容をしっかりとアピールし、さらに口頭で詳しい内容や得たものについて補足説明しましょう。
記載する職歴が多すぎる場合
前項と反対に職歴が多すぎる場合は、応募する職種に近く、関連性の高い職種に絞って記載してみましょう。多すぎる職歴をすべて列挙すると、履歴書自体も読みにくくなってしまうので、絞って書くのがベターです。
すべての職歴を伝えたい場合は、履歴書とは別に職務経歴書を作成して添付しておくのも良いでしょう。その場合は履歴書の職歴欄には「別添の職務経歴書参照」と記載しておくのも忘れないようにしてください。
無職期間がある場合
無職期間がある場合は、職務経歴欄を埋めることができないため、不安を感じてしまいますが、自己PRや志望動機を書いて活用するのもOKです。
無職期間=悪だと思わず、その期間何をして、どんな学びがあったのかなどを記載すると立派な自己PRになります。
無職期間こそ、その期間を経験している人でなければ分からない葛藤や苦労、思いがあるので、そういった部分を口頭で補足説明できるように、きちんと記載しておきましょう。
副業や転職活動を在職中にしている場合
在職中に転職活動をしている場合は、その職業を記載して最後の行に「在職中」や「現在に至る」などと記載しておけばわかりやすいです。
もし、退社日が分かっていればそれも記載しておくことで、いつから働くことができるのかもわかりますよね。退社日がはっきり決まっていない場合は「○月○日退社(予定)」や「○月頃退社予定」など記載しておき、そのほかの細かい事情については口頭で説明すれば問題ありません。
バイトから社員登録した経験がある場合
これまでに、バイトから社員になった経験がある場合は、バイトとして入社した日と、社員登録された日を別で記載するのがセオリーです。
もし、社員に採用されたあとに仕事内容や部署などが変わった場合は、その旨も正確に記載しておきましょう。
「○月○日~○月○日 ◆◆社 ◇◇課 アルバイト」
「○月○日~○月○日 ◆◆社 ◇◇課 正社員」
などのように並べて記載しておけばわかりやすいですね。
自己PRでバイトや職歴がないときはどうする?
バイトや職歴がない場合、自己PRに悩む方もいるのではないでしょうか。ここからは、自己PRの書き方におけるポイントを紹介します。
志望理由と自己PRを工夫する
志望理由は応募先企業に合わせた内容であることが大切です。応募先企業でしかできない仕事や、自分自身が携わってみたい仕事などを具体的に提示し、応募先企業に対する熱意を伝えます。
また、応募先企業が求めている人材を事前にしっかりと調査し、それに沿った自己PR内容を考えるのも重要です。自分の経験やスキルを、どのような形で企業に貢献できるのかをまとめてみましょう。
志望理由と自己PRは、双方が繋がりをもった内容にまとめると、説得力が増します。
仕事に役立つ資格やスキルを取得する
バイトや職歴がなくとも、入社後に仕事に役立つ資格やスキルを取得しておくと、即戦力として採用される可能性が高まります。特定の資格だけでなく、学生時代に専攻していた分野についての知見を深めておくことも大切です。
また、資格取得に向けて勉強している最中であれば、そのことも伝えましょう。自己PRの中に、「○○検定1級を〇月受験予定」などと記載することで、目標に向かって努力し、前向きに取り組んでいる姿勢をアピールできます。
まとめ
採用担当者が見ているのは、あくまで求人とマッチしているかどうかです。スキル分析をしっかり行っておけば、「このスキルが役に立ちます」とアルバイト経験も胸を張って履歴書に記載できますし、面接でも自信をもって説明できます。
もし、履歴書を書く際に「無職期間がある」など気になる点があっても、その点を自己PRに変えることも可能です。自分の情報を偽るよりも、堂々と記載して口頭で補足説明をしましょう。